エゼキエル２

　将来的に何が起こるかを予測すること。その出来事の種類によっては、それ程難しいことではないです（ex　将来的に東海大地震が起こる）。

　例えばつい最近まで銀行金利（貸出）は史上最低水準にありました。この金利が（１０年物国債で５％以上に）急騰すること（＝国債価格が暴落すること）は予想に難くありません。アベノミクスでは、物価上昇率２％程度になることを目指しています。それに歩調を合わせて、日銀が紙幣を増刷し続けるという「異次元の金融緩和」をするらしいから、アベノミクスが撤回されない限り間違いないのです（金融緩和と金利上昇は矛盾するがここでは述べない）。

　新発１０年物国債金利は先月５日に史上最低の０．３１５％を記録した後、反転する兆しを見せています。既に住宅ローン金利は、５月からアップしています（３大銀行）。バブル崩壊後日本の長期金利は異常なレベルであり、国債バブルと言って過言ではありません（※末尾wiki参照）。この国債バブルが弾けるということ、つまり紙幣の価値が大幅に下がるということが予想されます。

　何が起こるか、はそれ程予想困難ではないにしても、その出来事が「いつ」起きるか、というのは、比較にならない程難しいのです（ｅｘ　東海大地震が何月何日に起こる）。

　末尾wikiを参照頂ければ分かりますが、日本国債バブルが弾けるという話は、２０００年頃からささやかれていました。国債暴落を狙って、日本国債に「売り」を仕掛けた投資家は少なくない筈です。１０年以上前、個人的にもネットで「売り方」を質問されたことがあったので、ＳＩＭＥＸ（Singapore International Monetary Exchange）を教えてあげたことがあります。多分実行していれば、大損食らったに違いないでしょう。

　小生は単に国債バブル崩壊に留まらず、現在の金融経済・資本主義のシステム、民主主義のシステム、その土台となっている個人主義含めた近代合理主義の価値観、更には人類を２０００年に渡って支配してきた一神教的思考そのもの（アブラハムの宗教）が覆ると考えています。これは短く見積もって８００年、長く見積もれば１２８００年に一度起こる価値観の転換であり、この転換は大きな混乱を伴って訪れると考えます。もし１２８００年の転換期だとすれば、起こる混乱の規模はノアの洪水レベルかも知れません。そのように懸念しています。

　金利上昇の予測はともかく、資本主義含めた価値観の大転換ともなれば、多数の同意を得ることは難しいでしょう。しかし人類史における価値観の変遷を俯瞰してみれば、現代の価値観が絶対でないことは容易に判明します。１０００年前、２０００年前の封建制度や奴隷制度について、現代人は「なんて愚かな制度に人々は支配されていたんだろう」と考えるかも知れません。しかし現代の近代合理主義・個人主義に基づく資本主義と民主主義が、１０００年後２０００年後にそのような評価を得ないと誰が保証できるでしょうか？

「人間が、紙切れのお金とお金で満たされる物欲の奴隷状態にあった時代」。

現代という時代はこのように評価されるのでは、と小生は考えます。

　無論、１２８００年の大転換を今ここで説いたとしても、その正否を評価するには、どんなに短くても１００年以上待たねばなりません。（来ないかも知れない）「その時」が来るまでは、現代という時代のシステムに組み込まれた人にとっては、小生の主張は、「無価値」どころか「有害」にすらなりかねません。現実的には「金利が上がりそうだから住宅ローンを変動から固定にしよう」「銀行預金だけではなくて、金（ｇｏｌｄ）とか不動産とか現物資産にも分散させよう」くらいで十分かも知れません。

　「有害になりかねない」理由とは、この大転換が「一神教の暴走による自滅」とする点です。人類の約半数を占める一神教信者を敵に回しかねない主張だからです（キリスト教約２１億人、イスラム教約１３億人、ユダヤ教約１５００万人）。いやそうでなくとも、既存の価値観を否定しようとすると、必ずといっていいほど抵抗勢力にぶつかります。それは原子力ムラ一つとってみても明らかです。

　「エゼキエル」というタイトルでこのような内容を記事にするのは、小生の立場を彼を含めた旧約聖書の預言者達に重ね合わせるからです。

　現象を「国債バブル崩壊」「金利上昇」「紙幣紙切れ」だけに留めるならば、それがようやく始まったのかも知れません。ですが９９年ハルマゲドンも含め、終末思想的警鐘によって元信者らの人生設計を破壊してきたことは、自戒せざるを得ませんし、各自の生活を守る判断はそれぞれでして頂くしかありません。アベノミクスの株高・円安の恩恵は、一部輸出企業に限られており、一般庶民は円安の輸入品ジリ高に直面しています。この上金利が急上昇するとなると……。


（つづく）

※長期金利

1619年、イタリアのジェノヴァでつけられた1.125%という利率は長い間、史上最低の長期金利となってきましたが、1998年6月にバブル崩壊後の長期不況を経験していた日本においてこの利率を下回り記録を更新しました。さらに金利は低下を続け、2003年には0.435%まで低下しました。
2013年4月4日、長期金利の指標である新発10年債の利回りが0.425%となり、2003年6月の0.430%を下回り、約9年10カ月ぶりに過去最低を更新しました[1][2]。同年4月5日、長期金利の指標である新発10年債の利回りが0.315%となり、過去最低を連日で更新しました[3]。



長期金利、国債売りで上昇　０・８５５％　９カ月ぶり高水準
産経新聞 5月15日(水)7時55分配信

　金融機関が貸出金利を決める際の重要な判断材料にしている長期金利が急騰している。日銀が「異次元」の金融緩和で国債を大量に買い入れているにもかかわらず、１４日の国債市場では長期金利の指標となる償還期限１０年の新発国債の利回りが一時０・８５５％と、昨年８月以来、約９カ月ぶりの水準に上昇（価格は下落）。今後、企業や家計がお金を借りにくくなる心配が出てきた。

　長期金利は、日銀が４月４日に異次元緩和を打ち出した直後に過去最低の０・３１５％に低下したが、その後はじりじりと上昇し、最近は０・６％台の小幅な値動きとなっていた。

　だが、１０日に外国為替市場の円相場が、４年１カ月ぶりに１ドル＝１００円の節目を突破して下落。円安による企業収益の改善期待から日経平均株価が大幅上昇すると、金利上昇の勢いが再び強まり、１３日に０・８％を付けた。

　前週末から３営業日という短期間で０・２６５％も長期金利が急騰する異例の事態に、甘利明経済再生担当相は１４日、「（金利上昇は）国債の利払いにはね返る。財政再建への影響は当然ある」と発言、警戒感をあらわにした。

　金利上昇が続くと、金融緩和による金利低下と機動的な財政出動という「アベノミクス」に制約が生じる懸念もある。